専門分野	会計学
専門領域	財務会計論，国際会計論
研究課題	企業結合会計に関する研究　（2000-現在） 会計基準の収斂に関する研究　（2003-現在） 簿記・会計教育に関する研究　（2010-現在） 空運業に関する研究　（2012-現在） 　−アライアンス会計に関する研究　（2014-現在） 　−リース取引に関する研究　（2014-現在） 　−統合報告に関する研究　（2015-現在） 　−スロット取引に関する研究　（2015-現在） 中小企業に関する研究　（2015-現在） 　−中小企業の経営実態に関する研究　（2015-現在）
所属学会	日本会計研究学会（2002年〜現在） American Accounting Association（2004年〜現在） 国際会計研究学会（2007年〜現在） 日本簿記学会（2008年〜現在） 日本会計教育学会（2009年〜現在） 中小企業会計学会（2013年〜現在） 日本経済会計学会（2015年〜現在）(旧：日本経営分析学会より入会） 日本管理会計学会（2017年〜現在）
学会活動	【研究関係】 国際会計研究学会 ・国際会計研究学会 研究グループ，「グローバルビジネスの会計課題に関する研究」 　　主査：柴　健次　教授（関西大学）， 　　2016年4月〜2018年3月（予定） 日本簿記学会 ・簿記理論研究部会，「簿記における計算構造の総合的研究」 　　部会長：上野　清貴 教授（中央大学）， 　　2016年8月〜2018年8月（予定） ・簿記実務研究部会，「中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究」 　　部会長：飛田　努 准教授（福岡大学）， 　　2015年8月〜2016年8月 ・簿記実務研究部会，「業種別簿記実務の研究」 　　部会長：成川　正晃 教授（高崎商科大学短期大学部，現：東北工業大学）， 　　2012年9月〜2014年8月 日本会計教育学会 ・会計教育の質保証プロジェクト，「学士課程教育における会計学教育の質保証 　―会計学分野の参照基準を中心に―」 　　主査：藤永　弘 教授（青森公立大学），2009年10月〜2012年8月 ・IFRS教育教材開発プロジェクト 　　主査：橋本　尚 教授（青山学院大学），2009年10月〜2011年9月 中小企業会計学会 ・課題研究委員会，「中小企業会計における管理会計の現状と課題」 　　部会長：水野　一郎 教授（関西大学）， 　　2016年10月〜2018年9月（予定） 【役員・準備委員等関係】 国際会計研究学会 ・第６回西日本部会　準備委員会委員（2015年8月1日，熊本学園大学） 日本会計教育学会 ・理事（2017年〜現在） 　　−事務局（2017年〜現在） ・幹事（2014年〜2017） 　　−学会誌編集委員会委員（2014年〜2017） 　　−広報委員会委員（ホームページを含む）（2014年〜2017） 中小企業会計学会 ・第５回全国大会　準備委員会委員（2017年9月6-7日，熊本学園大学） ・幹事（2015年〜現在） 　　−広報（会報・HP）担当（2016年〜現在） 　　−研究（学会誌）担当（2015年〜現在） 　　−庶務（経営関連協議会）担当（2015年〜2016年）
研究助成金 競争的資金	【科研費等】 科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） ・研究課題名：「新型コロナ支援融資を受けた中小企業のデフォルトリスクに関する 理論的・実態的分析」（代表） 　　研究種目：令和３年度　基盤研究(C) 　　課題番号：21K01830 　　補助事業期間：2021年度〜2024年度 ・研究課題名：「空運業におけるアライアンス取引に関する会計処理の 実態分析」（代表） 　　研究種目：平成26年度 若手研究(B) 　　課題番号：26870805 　　補助事業期間：2014年度〜2016年度 【学外助成金等】 福岡大学　平成30年度総合科学研究チーム�U ・研究課題名：「地方証券市場における上場企業の株価パフォーマンスと 財務情報の関係性」（研究分担者） 　　補助事業期間：2018年4月1日 - 2020年3月31日 公益財団法人公益財団法人　メルコ学術振興財団研究助成 ・研究課題名：「中小企業における管理会計の導入実態と地域支援機関との 協力関係に関する調査研究」（共同研究者） 　　助成金交付決定番号：研究2017009号（研究助成A） 　　補助事業期間：2017年7月1日〜2018年6月30日 名桜大学　平成29年度学際的共同プロジェクト研究 ・研究課題名：「グローバルビジネスの会計課題に関する研究―沖縄の 台湾進出企業を対象にー」（研究分担者） 　　補助事業期間：2017年度〜2019年度 平成17年度茶学術研究助成事業（社団法人京都府茶業会議所） 　研究課題名：「茶の香気生成機構の解明と新しい緑茶香気の商品的可能性の 探索」（共同研究者） 　　補助事業期間：2005年度 【学内助成金等】 鹿児島県立短期大学地域研究所 ・研究課題名：「航空路運賃低廉化事業が航空会社の経営や地域住民に与える 　　　　　　影響に関する考察」（代表） 　　区分：個人研究プロジェクト 　　補助事業期間：2017年度〜2018年度（予定） ・研究課題名：「地域産業支援施策・制度に関する比較研究」（代表） 　　区分：共同研究プロジェクト 　　補助事業期間：2015年度〜2017年度（予定） ・研究課題名：「鹿児島離島航空割引カードの現状と課題」（代表） 　　区分：個人研究プロジェクト 　　補助事業期間：2015年度〜2016年度 ・研究課題名：「地域協働まちづくりにおける高大連携の可能性について」 （共同研究者） 　　区分：共同プロジェクト（代表：福田忠弘 教授（鹿児島県立短期大学）） 　　補助事業期間：2014年度〜2015年度 ・研究課題名：「離島間交通機関としてのコミューター航空の研究」（代表） 　　区分：個人研究プロジェクト 　　補助事業期間：2013年度〜2014年度 ・研究課題名：「IFRS導入に伴う教育と教材開発に関する研究」（代表） 　　区分：個人研究プロジェクト 　　補助事業期間：2011年度 ・研究課題名：「鹿児島県における茶産業の研究」（代表） 　　区分：共同プロジェクト 　　補助事業期間：2005年度
受託事業等	文部科学省 ・平成27年度文部科学省委託事業 　　「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業」 　　−グローバルなビジネス展開に対応する中核的専門人材養成とリカレント 　　　学習に向けてのモジュール開発プロジェクト（共同） 　　　（代表：吉本圭一教授（九州大学）） 　　−地域版学び直し教育プログラムの開発・実証　担当 　　−事業期間：2015年8月〜2016年2月（予定） ・ 平成26年度文部科学省委託事業 　　「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業」 　　−グローバル人材に向けてのリカレントなモジュール型学習プロジェクト 　　　（共同）（代表：吉本圭一教授（九州大学）） 　　−モジュール型学習プロジェクト−ビジネス・経営分科会　担当 　　−事業期間：2014年8月〜2015年2月

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
課程 博士 論文	2004年 3月	持分プーリング法排除の論理	博士（経済学）学位論文，1-178頁。 大阪府立大学 「経済学部学位論文リスト」
修士 論文	2000年 1月	有価証券評価益処理の理論　 ―有価証券の本質および保有目的からの検討―	修士（経済学）学位論文，1-51頁。 大阪府立大学 「経済学部修士論文リスト」

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2018年　1月	減価償却再考 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『産業経理』第77巻第4号，96-107頁。
共著	2017年　7月	老舗中小企業における直接原価計算の導入と実践　−部門別限界利益管理の展開− 飛田努准教授（福岡大学）	中小企業会計学会『中小企業会計研究』第3号，37-49頁。
共著	2017年　3月	会計基準体系における中小企業会計基準の位置付け　−鹿児島県の金融機関へのインタビュー調査を通じて− 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第48号，1-17頁。
共著	2017年　3月	中小企業会計基準に関する企業の認知度調査　−鹿児島県の中小企業等を事例として− 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第48号，19-32頁。
単著	2016年　8月	国際統合報告フレームワークの現状と課題　−原則主義，比較可能性，法域−	『国際会計研究学会　年報』2015年度第2号（通号38号），5-18頁。
単著	2016年　5月	会計基準の国際的統合と機能的・階層的分離	『会計・監査ジャーナル』第28(5)号，67-75頁。
単著	2015年　3月	離島航空路線維持に関する一考察　−第一航空による那覇―徳之島路線を題材として−	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第46号，15-28頁。
単著	2014年 10月	空運業の簿記・会計実務に関する研究(2)　―航空機の取得，減価償却，売却，リース等を中心として―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第65号，1-31頁。
単著	2013年 10月	空運業の簿記・会計実務に関する研究(1)　―業種固有の経営環境と取引の背景―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第64号，47−62頁。
単著	2013年 10月	自国で会計基準開発・設定権限を持つ意義　―受け入れ可能なIFRSの作り込みを視野に入れて―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第64号，29−46頁。
単著	2013年　9月	会計学教育における質保証の枠組みと教材の重要性　―IFRS教育を題材として―	『会計教育研究』（日本会計教育学会）創刊号，12−19頁。
単著	2009年 12月	企業結合会計基準と概念フレームワーク　―何がコンバージェンスされるべきなのか―	『會計』第176巻第6号（12月号），83−95頁。
単著	2009年　3月	企業会計基準第21号『企業結合に関する会計基準』の一考察	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第40号，21-28頁。
単著	2008年 12月	国際財務報告基準公開草案第３号「企業結合」に関するコメント・レターの分析	『鹿児島県立短期大学紀要　人文・社会科学篇』，125-133頁。
単著	2007年 12月	企業結合会計基準の収斂過程におけるＧ４+１の果たした役割	『會計』第172巻第6号（12月号），82−92頁。
単著	2006年　5月	会計基準の収斂の行方　―日本における企業結合会計を中心として― （How are Accounting Standards Converged ? -A Case of Accounting for Business Combinations in Japan-）	『国際会計研究』（韓国国際会計学会）第14集，65-88頁。 （“Korean International Accounting Review”（Korea International Accounting Association）, Vol.14 May 2006, pp.65-88.）
単著	2006年　1月	会計基準の収斂に関する利害関係者の諸反応	『會計』第169巻第1号（1月号），94−109頁。
単著	2004年　7月	企業結合会計における識別規準の妥当性	『會計』第166巻第1号（7月号），127−138頁。
単著	2003年　6月	IASC/IASBにおける企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察	『経済研究』（大阪府立大学）第48巻第3号，71-101頁。
単著	2002年　9月	結合会計のプーリング法排除と財務諸表に対するその影響	『経済研究』（大阪府立大学）第47巻第4号，59-83頁。
単著	2002年　3月	米国における企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察	『白鷺論叢』第33号（大阪府立大学大学院経済学研究会），35-50頁。
単著	2002年　3月	企業結合会計に関する実証研究の一考察　―米国の実証研究を中心として―	『経済研究』（大阪府立大学）第47巻第2号115-131頁。
単著	2001年　6月	企業結合会計におけるプーリング法の適用可能性	『経済研究』（大阪府立大学）第46巻第3号，63-78頁。
単著	2001年　3月	有価証券に対する評価基準の一考察	『白鷺論叢』第32号（大阪府立大学大学院経済学研究会），1-35頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2016年 10月	中小会計要領の導入事例研究　〜味噌,醤油を製造する老舗中小企業F社の事例〜 飛田努准教授（福岡大学）	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第67号，93−120頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2015年 10月	シンポジウム「中小企業のグローバル化への対応と会計〜高等教育機関における社会人の学び直し〜」の概要と実施報告	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学商経学会）第66号，67-97頁。PDF
単著	2007年　6月	会計基準の設定・改正・撤廃と企業結合会計（２）	『企業会計』第59巻第6号，92−93頁。
単著	2007年　5月	会計基準の設定・改正・撤廃と企業結合会計（１）	『企業会計』第59巻第5号，108−109頁。
共著	2007年　3月	緑茶に関する消費者の嗜好性と購買行動 木下朋美助手（鹿児島県立短期大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第38号，67−112頁。PDF
単著	2006年　3月	授業評価ツールを用いた授業改善とそのフィードバック効果に関する一考察	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学商経学会）第56号，39−62頁。PDF

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2017年　7月	中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究（簿記実務研究部会：最終報告） 飛田努教授（福岡大学）他	『日本簿記学会年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第32号，17-23頁。
共著	2015年　7月	業種別簿記実務の研究(簿記実務研究部会：最終報告) 成川正晃教授（東北工業大学）他	『日本簿記学会年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第30号，27-32頁。
共著	2014年　7月	業種別簿記実務の研究(簿記実務研究部会：中間報告) 成川正晃教授（東北工業大学）他	『日本簿記学会年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第29号，26-31頁。
共著	2013年　9月	IFRS教育教材開発プロジェクト　最終報告の概要 橋本尚教授（青山学院大学）他	『会計教育研究』（日本会計教育学会）創刊号，4−11頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
分担 執筆	2017年 9月	地域に根ざす中小企業の管理会計実務に関する事例研究：A社の事例	『中小企業会計における管理会計』（中小企業会計学会　課題研究委員会＜中間報告＞7-8頁。
分担 執筆 共著	2017年 8月	第６章　台湾進出日本企業の会計課題	『グローバルビジネスの会計課題に関する研究』（国際会計研究学会・研究プロジェクト＜中間報告＞）63-80頁。 PDF（3.10MB）
分担 執筆 共著	2016年 8月	第７章　老舗中小企業による継続企業を可能とする会計記録の実践：F2社の事例	『中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜最終報告＞）77-93頁。 PDF（3.31MB）
分担 執筆	2014年 8月	空運業の簿記実務　―航空機リースを中心として―	『業種別簿記実務の研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜最終報告＞），3−10頁。 PDF（21.0MB）
分担 執筆	2013年 8月	空運業の簿記実務　―航空運送事業を中心として―	『業種別簿記実務の研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜中間報告＞），3−13頁。 PDF（15.3MB）
共著	2011年 9月	IFRS教育教材開発プロジェクト（最終報告）	日本会計教育学会課題研究グループ『IFRS教育教材開発プロジェクト（最終報告）』，1−12頁。
共著	2010年 7月	IFRS教育教材開発プロジェクト（中間報告）	日本会計教育学会課題研究グループ『IFRS教育教材開発プロジェクト（中間報告）』，1−7頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
編著	2016年 2月	第３部　モジュール型学習プロジェクト　ビジネス・経営鹿児島実証講座報告	『成果報告書　Vol.14　グローバルなビジネス展開に対応する中核的専門人材養成とリカレント学習に向けてのモジュール開発プロジェクト』 （平成27年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），49-104頁。PDF（17MB）
分担 執筆	2016年 2月	５．成長分野等における各職域プロジェクトの取組み	『成果報告書　Vol.13　職業教育・高等教育資格枠組みを通したグローバルな専門人材養成のためのコンソーシアム』 （平成27年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），195-200頁。PDF（21.1MB）
分担 執筆	2015年 2月	３．シンポジウム（プレ実証講座）実施報告	『成果報告書　Vol.10　グローバル人材に向けてのリカレントなモジュール型学習プロジェクト』 （平成26年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），34-56頁。PDF（17.1MB）
分担 執筆	2015年 2月	４．小括	『成果報告書　Vol.10　グローバル人材に向けてのリカレントなモジュール型学習プロジェクト』 （平成26年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），57-75頁。PDF（17.1MB）

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
単著	2010年　4月	大雄智著『事業再編会計　―資産の評価と利益の認識―』国元書房，2009年	『証券アナリストジャーナル』第48巻第4号，89-90頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2018年 4月	成川正晃 編著『ビジネスセンスが身につく簿記』中央経済社。 定価：2,376円（税込），発行日：2018年4月13日，Ａ５判/180頁。	ISBN：978-4-502-26561-7
その他	2017年 7月	税理士試験　簿・財　学者試験委員対策論点2017　◆財務諸表論　杉本徳栄試験委員の対策論点は？	『会計人コース』第52巻第8号（7月号），17-19頁
その他	2016年 7月	税理士試験　第一問・第二問　試験委員の得意分野＆予想問題　財務諸表論	『会計人コース』第51巻第8号（7月号），35-48頁
その他	2011年 8月	［連載12・完］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （総合問題）	『会計人コース』第46巻第10号（8月号），75-84頁。
その他	2011年 7月	［連載11］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （本社工場会計，帳簿組織，伝票会計，推定簿記）	『会計人コース』第46巻第8号（7月号），99-110頁。
その他	2011年 6月	［連載10］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （本支店会計・連結会計）	『会計人コース』第46巻第7号（6月号），95-106頁。
その他	2011年 5月	［連載９］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （株主資本等変動計算書，企業結合会計）	『会計人コース』第46巻第6号（5月号），100-112頁。
その他	2011年 4月	［連載８］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （純資産，外貨建取引等，ストック・オプション）	『会計人コース』第46巻第5号（4月号），93-108頁。
その他	2011年 3月	［連載７］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （減損，税金，税効果会計）	『会計人コース』第46巻第4号（3月号），99-110頁。
その他	2011年 2月	［連載６］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （リース，社債，引当金）	『会計人コース』第46巻第3号（2月号），93-106頁。
その他	2011年 1月	［連載５］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （固定資産，資産除去債務）	『会計人コース』第46巻第1号（1月号），99-110頁。
その他	2010年 12月	［連載４］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （有価証券）	『会計人コース』第45巻第14号（12月号），89-102頁。
その他	2010年 11月	［連載３］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （一般商品売買，特殊商品売買）	『会計人コース』第45巻第13号（11月号），99-108頁。
その他	2010年 10月	［連載２］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （棚卸資産，一般商品売買）	『会計人コース』第45巻第12号（10月号），90-104頁。
その他	2010年　9月	［連載１］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （現金・預金，債権・債務，貸倒引当金，手形）	『会計人コース』第45巻第11号（9月号），80-91頁。
その他	2005年　5月	２　今年狙われやすい柴委員・藤井委員の出題予想　〜過去問等から探る！〜　（１）柴　健次委員【簿記論】	『第55回税理士試験合格対策号』（税経セミナー5月臨時増刊号)，第50巻第8号，20−28頁。
その他	2005年　1月	本支店・合併会計の完全マスター	『税経セミナー（別冊付録）』第50巻第1号（1月号），1−55頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
大会報告	2015年 12月	日本会計研究学会　第74回大会報告	『会計・監査ジャーナル』第27巻第12号（12月号），96-98頁。
ルポ	2015年 12月	［学会ルポ］中小企業会計学会　第３回研究大会	『企業会計』第67巻第12号，118頁。
ルポ	2012年 12月	［学会ルポ］日本会計研究学会　第71回大会　スタディ・グループ報告（第１会場）「IFRSの教育に関する研究」	『企業会計』第64巻第12号，146-147頁。
リポート	2010年 12月	国際会計研究学会　第27回研究大会リポート　統一論題「IFRS導入の基本的課題に関する多面的検討」	『会計・監査ジャーナル』第22巻第12号（12月号），126-128頁。
ルポ	2009年　9月	［学会ルポ］日本簿記学会第25回関西部会　統一論題「現代会計と複式簿記」	『企業会計』第61巻第9号，95頁。

区　分	報告年月	報告・討論タイトル，共同報告者	報告学会の名称，場所
共同	2017年 9月7日	中小企業会計における管理会計 （委員長：水野一郎教授（関西大学））	中小企業会計学会第5回全国大会　課題研究報告＜中間報告＞，熊本学園大学
共同	2017年 9月2日	グローバルビジネスの会計課題に関する研究 （主査：柴健次教授（関西大学））	国際会計研究学会第34回研究大会　研究グループ報告＜中間報告＞，青山学院大学
共同	2017年 8月26日	資産会計と複式簿記　−財務諸表の表示と勘定科目をめぐって− （座長：田代樹彦教授（名城大学）	日本簿記学会第33回全国大会　統一論題討論，明治大学
共同	2017年 8月25日	簿記における計算構造の総合的研究 （部会長：上野清貴教授（中央大学））	日本簿記学会第33回全国大会　簿記理論研究部会報告＜中間報告＞，明治大学
単独	2017年 8月25日	新リース会計基準における簿記処理と表示・開示	日本簿記学会第33回全国大会　統一論題報告，明治大学
共同	2016年 9月14日	会計基準体系における中小企業会計基準の位置づけ 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	日本会計研究学会第75回大会　自由論題報告，静岡県コンベンションアーツセンター（グランシップ）
共同	2016年 9月7日	老舗中小企業における直接原価計算の導入と実践：限界利益管理の展開 飛田努准教授（福岡大学）	中小企業会計学会 第4回全国大会　自由論題報告，東北工業大学
共同	2016年 8月20日	中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究　最終報告 （部会長：飛田努准教授（福岡大学））	日本簿記学会第32回全国大会　簿記実務研究部会報告＜最終報告＞，大阪経済大学
単独	2015年 11月14日	空港発着枠取引の会計処理と開示　‐欧州航空会社を事例として−	日本経営分析学会第31回秋季大会　関西研究部会報告，関西学院大学
共同	2015年 8月1日	会計領域における国際標準化 （座長：徳賀芳弘教授（京都大学））	国際会計研究学会第６回西日本部会　統一論題討論，熊本学園大学
単独	2015年 8月1日	国際統合報告基準（IIRS)の現状と課題	国際会計研究学会第６回西日本部会　統一論題報告，熊本学園大学
共同	2014年 8月31日	業種別簿記実務の研究　最終報告 （部会長：成川正晃教授（高崎商科大学短期大学部））	日本簿記学会第30回全国大会　簿記実務研究部会報告＜最終報告＞，神戸大学
共同	2013年 8月31日	業種別簿記実務の研究　中間報告 （部会長：成川正晃教授（高崎商科大学短期大学部））	日本簿記学会第29回全国大会　簿記実務研究部会報告＜中間報告＞，立教大学
単独	2012年 8月31日	自国で会計基準開発・設定権限を持つ意義	日本会計研究学会第71回全国大会　自由論題報告，一橋大学
共同	2012年 8月22日	学士課程教育における会計学教育の質保証―会計学分野の参照基準を中心に― （座長：長井敏行教授（北海道情報大学））	日本会計教育学会第４回全国大会　統一論題討論，北星学園大学
単独	2012年 8月21日	準学士課程教育（短期大学課程教育）における会計学教育	日本会計教育学会第４回全国大会　統一論題報告，北星学園大学
共同	2011年 9月15日	IFRS 時代における会計教育の質保証の在り方を考える （座長：柴健次教授（関西大学））	日本会計教育学会第３回全国大会　統一論題討論，熊本学園大学
単独	2011年 9月14日	IFRS教育の質保証における教材の役割	日本会計教育学会第３回全国大会　統一論題報告，熊本学園大学
共同	2011年 9月14日	IFRS教育教材開発プロジェクト　最終報告 （主査：橋本尚教授（青山学院大学））	日本会計教育学会第３回全国大会　課題研究グループ報告（共同），熊本学園大学
共同	2010年 7月30日	IFRS教育教材開発プロジェクト　中間報告 （主査：橋本尚教授（青山学院大学））	日本会計教育学会第２回全国大会　課題研究グループ報告（共同），青森公立大学
単独	2009年 9月3日	企業結合会計基準と概念フレームワーク	日本会計研究学会第68回全国大会　自由論題報告，関西学院大学
単独	2007年 9月3日	会計基準の収斂過程におけるＧ４＋１の果たした役割　−企業結合会計基準を事例として−	日本会計研究学会第66回全国大会　自由論題報告，松山大学
単独	2006年 5月13日	会計基準の収斂の行方　−日本における企業結合会計を中心として− （How are Accounting Standards Converged ? -A Case of Accounting for Business Combinations in Japan-）	2006年度韓国国際会計学会　春季国際学術発表大会，晋州産業大学校（韓国）
単独	2005年 9月16日	会計基準の収斂に関する利害関係者の諸反応	日本会計研究学会第64回全国大会　自由論題報告，関西大学
単独	2003年 9月11日	日本における企業結合会計の現状と課題−株式交換・株式移転を中心として−	日本会計研究学会第62全国回大会　自由論題報告（院生セッション），近畿大学

区　分	司会年月	報告・討論タイトル，報告者	報告学会の名称，場所
自由論題	2017年 9月3日	中国におけるリース会計の変遷　−借手の会計処理を中心として 苗馨允先生（宇部工業高等専門学校助教）	国際会計研究学会第34回研究大会，青山学院大学
自由論題	2017年 9月3日	有価証券の時価評価による業績評価への影響 李●先生（●は火が３つ）（南山大学講師）	国際会計研究学会第34回研究大会，青山学院大学
自由論題	2017年 9月7日	中小企業の資金調達の現状から見る会計情報の信頼性保証 朱�ﾄ●先生（●は雨かんむりに文）（近畿大学）	中小企業会計学会第5回全国大会，熊本学園大学