区　分	発行年月	著者・共著者等，著書の名称，出版社， 定価，発行年月日，サイズ，ページ数	表紙
分担執筆	2019年 9月5日	上野　清貴 編著 『簿記の理論学説と計算構造』中央経済社。 定価：6,048円（税込），発行日：2019年9月5日（初版），Ａ５判/293頁。 （担当：第13章「混合測定会計と簿記の計算構造」（単著，173-188頁））	ISBN：978-4-502-32091-0
分担執筆	2019年 7月10日	柴　健次 編著 『異文化対応の会計課題 ―グローバルビジネスにおける日本企業の特徴―』同文舘出版。 定価：3,888円（税込），発行日：2019年7月10日（初版），Ａ５判/248頁。 （担当：第7章「海外進出子会社の会計行動から見える異文化会計」（共著，165-200頁））	ISBN：978-4-495-20951-3
分担執筆	2019年 2月 1日	水野一郎 編著 『メルコ学術振興財団研究叢書11 中小企業管理会計の理論と実践』中央経済社。 定価：4,968円（税込），発行日：2019年2月1日（初版），Ａ５判/336頁。 （担当：第7章「中小企業の購買管理と生産管理会計　M社の事例」（単著，108-128頁））	ISBN：978-4-502-28691-9

区　分	発行年月	著者・共著者等，著書の名称，出版社， 定価，発行年月日，サイズ，ページ数	表紙
分担執筆	2018年 11月	成川正晃 編著 『ビジネスセンスが身につく会計学』中央経済社。 定価：2,376円（税込），発行日：2018年11月30日，Ａ５判/184頁。 （執筆担当箇所：21 商品の取得原価，22商品の払出価額の計算，23トレーニング�B，24商品等の期末評価，25トレーニング�C，26製品の製造原価，27トレーニング�D，28仕掛品・製品の期末評価，29トレーニング�E（46-63頁） トレーニング解答用紙(PDFでDL可能：274KB)	ISBN：978-4-502-28681-0
分担執筆	2018年 4月	成川正晃 編著 『ビジネスセンスが身につく簿記』中央経済社。 定価：2,376円（税込），発行日：2018年4月13日，Ａ５判/180頁。 （執筆担当箇所：11 取引と勘定，12 勘定記入の方法と取引の分解，13 トレーニング�D，14 仕訳と仕訳帳，15 トレーニング�E（40-59頁） トレーニング解答用紙(PDFでDL可能：749KB)	ISBN：978-4-502-26561-7

区　分	発行年月	論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2020年　7月	ファミリービジネスにおける管理会計の導入と実践 ―老舗中小企業の事業承継を事例として― 君島美葵子准教授（横浜国立大学）	『産業経理』第80巻第2号，63-77頁。
共著	2018年　1月	減価償却再考 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『産業経理』第77巻第4号，96-107頁。
共著	2017年　7月	老舗中小企業における直接原価計算の導入と実践　−部門別限界利益管理の展開− 飛田努准教授（福岡大学）	中小企業会計学会『中小企業会計研究』第3号，37-49頁。
共著	2017年　3月	会計基準体系における中小企業会計基準の位置付け　−鹿児島県の金融機関へのインタビュー調査を通じて− 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第48号，1-17頁。
共著	2017年　3月	中小企業会計基準に関する企業の認知度調査　−鹿児島県の中小企業等を事例として− 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第48号，19-32頁。
単著	2016年　8月	国際統合報告フレームワークの現状と課題　−原則主義，比較可能性，法域−	『国際会計研究学会　年報』2015年度第2号（通号38号），5-18頁。
単著	2016年　5月	会計基準の国際的統合と機能的・階層的分離	『会計・監査ジャーナル』第28(5)号，67-75頁。
単著	2015年　3月	離島航空路線維持に関する一考察　−第一航空による那覇―徳之島路線を題材として−	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第46号，15-28頁。
単著	2014年 10月	空運業の簿記・会計実務に関する研究(2)　―航空機の取得，減価償却，売却，リース等を中心として―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第65号，1-31頁。
単著	2013年 10月	空運業の簿記・会計実務に関する研究(1)　―業種固有の経営環境と取引の背景―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第64号，47−62頁。
単著	2013年 10月	自国で会計基準開発・設定権限を持つ意義　―受け入れ可能なIFRSの作り込みを視野に入れて―	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第64号，29−46頁。
単著	2013年　9月	会計学教育における質保証の枠組みと教材の重要性　―IFRS教育を題材として―	『会計教育研究』（日本会計教育学会）創刊号，12−19頁。
単著	2009年 12月	企業結合会計基準と概念フレームワーク　―何がコンバージェンスされるべきなのか―	『會計』第176巻第6号（12月号），83−95頁。
単著	2009年　3月	企業会計基準第21号『企業結合に関する会計基準』の一考察	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第40号，21-28頁。
単著	2008年 12月	国際財務報告基準公開草案第３号「企業結合」に関するコメント・レターの分析	『鹿児島県立短期大学紀要　人文・社会科学篇』，125-133頁。
単著	2007年 12月	企業結合会計基準の収斂過程におけるＧ４+１の果たした役割	『會計』第172巻第6号（12月号），82−92頁。
単著	2006年　5月	会計基準の収斂の行方　―日本における企業結合会計を中心として― （How are Accounting Standards Converged ? -A Case of Accounting for Business Combinations in Japan-）	『国際会計研究』（韓国国際会計学会）第14集，65-88頁。 （“Korean International Accounting Review”（Korea International Accounting Association）, Vol.14 May 2006, pp.65-88.）
単著	2006年　1月	会計基準の収斂に関する利害関係者の諸反応	『會計』第169巻第1号（1月号），94−109頁。
単著	2004年　7月	企業結合会計における識別規準の妥当性	『會計』第166巻第1号（7月号），127−138頁。
単著	2003年　6月	IASC/IASBにおける企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察	『経済研究』（大阪府立大学）第48巻第3号，71-101頁。
単著	2002年　9月	結合会計のプーリング法排除と財務諸表に対するその影響	『経済研究』（大阪府立大学）第47巻第4号，59-83頁。
単著	2002年　3月	米国における企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察	『白鷺論叢』第33号（大阪府立大学大学院経済学研究会），35-50頁。
単著	2002年　3月	企業結合会計に関する実証研究の一考察　―米国の実証研究を中心として―	『経済研究』（大阪府立大学）第47巻第2号115-131頁。
単著	2001年　6月	企業結合会計におけるプーリング法の適用可能性	『経済研究』（大阪府立大学）第46巻第3号，63-78頁。
単著	2001年　3月	有価証券に対する評価基準の一考察	『白鷺論叢』第32号（大阪府立大学大学院経済学研究会），1-35頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
課程 博士 論文	2004年 3月	持分プーリング法排除の論理	博士（経済学）学位論文，1-178頁。 大阪府立大学 「経済学部学位論文リスト」
修士 論文	2000年 1月	有価証券評価益処理の理論　 ―有価証券の本質および保有目的からの検討―	修士（経済学）学位論文，1-51頁。 大阪府立大学 「経済学部修士論文リスト」

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
単著	2018年 10月	混合測定会計の現状と課題　〜取得原価基準と低価基準との関係を参考にして〜	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第69号，61-76頁。
共著	2016年 10月	中小会計要領の導入事例研究　〜味噌,醤油を製造する老舗中小企業F社の事例〜 飛田努准教授（福岡大学）	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学）第67号，93−120頁。
単著	2007年　6月	会計基準の設定・改正・撤廃と企業結合会計（２）	『企業会計』第59巻第6号，92−93頁。
単著	2007年　5月	会計基準の設定・改正・撤廃と企業結合会計（１）	『企業会計』第59巻第5号，108−109頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2019年 3月	シンガポール進出企業の会計課題に関する調査報告 仲尾次洋子教授（名桜大学）	『名桜大学総合研究』第28号，105−119頁。
共著	2018年 3月	台湾進出企業の会計課題に関する調査報告 仲尾次洋子教授（名桜大学）	『名桜大学総合研究』第27号，137−148頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2019年 12月	鹿児島県税理士会連合会の税理士を対象とした管理会計導入・活用支援に関する実態調査 櫛部幸子准教授（鹿児島国際大学），岡村雄輝准教授（鹿児島県立短期大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第51号，51-73頁。
共著	2019年 10月	鹿児島県中小企業家同友会の会員企業を対象とした管理会計実践に関する実態調査 櫛部幸子准教授（鹿児島国際大学），岡村雄輝准教授（鹿児島県立短期大学）	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学商経学会）第70号，53-88頁。
共著	2015年 10月	シンポジウム「中小企業のグローバル化への対応と会計〜高等教育機関における社会人の学び直し〜」の概要と実施報告 岡村俊彦教授（鹿児島県立短期大学），岡村雄輝准教授（鹿児島県立短期大学）	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学商経学会）第66号，67-97頁。PDF
共著	2007年　3月	緑茶に関する消費者の嗜好性と購買行動 木下朋美助手（鹿児島県立短期大学）	『研究年報』（鹿児島県立短期大学地域研究所）第38号，67−112頁。PDF
単著	2006年　3月	授業評価ツールを用いた授業改善とそのフィードバック効果に関する一考察	『商経論叢』（鹿児島県立短期大学商経学会）第56号，39−62頁。PDF

区　分	発行年月	著書・論文等の名称，共著者	発表雑誌，発行所等の名称
共著	2020年　8月	簿記講義法に関する研究　−ティーチング・ティップスの作成（簿記教育研究部会：中間報告） 宗田健一（鹿児島県立短期大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第35号，5-6頁。
共著	2019年　8月	簿記における計算構造の総合的研究（簿記理論研究部会：最終報告） 上野清貴教授（中央大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第34号，1-4頁。
共著	2019年　8月	中小企業会計における管理会計（課題研究委員会　最終報告） 水野一郎教授（関西大学）他	『中小企業会計研究』（中小企業会計学会学会誌編集委員会編編）第５号，91-95頁。
共著	2019年　7月	�Y 研究グループ報告（最終報告）グローバルビジネスの会計課題に関する研究 柴　健次教授（関西大学）他	『国際会計研究学会 年報』（国際会計研究学会）2018年度第 1・2 合併号（通号 43・44 合併号），187-195頁。
単著	2018年　8月	新リース会計基準における簿記処理と表示・開示（第33回全国大会・統一論題報告）	『日本簿記学会年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第33号，20-23頁。
共著	2018年　8月	中小企業会計における管理会計（課題研究委員会　中間報告） 水野一郎教授（関西大学）他	『中小企業会計研究』（中小企業会計学会学会誌編集委員会編編）第４号，69-72頁。
共著	2018年　7月	�Y 研究グループ報告（中間報告）グローバルビジネスの会計課題に関する研究 柴　健次教授（関西大学）他	『国際会計研究学会 年報』（国際会計研究学会）2017年度第 1・2 合併号（通号 41・42 合併号），193-200頁。
共著	2018年　8月	簿記における計算構造の総合的研究（簿記理論研究部会：中間報告） 上野清貴教授（中央大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第33号，1-3頁。
共著	2017年　7月	中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究（簿記実務研究部会：最終報告） 飛田努教授（福岡大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第32号，17-23頁。
共著	2015年　7月	業種別簿記実務の研究(簿記実務研究部会：最終報告) 成川正晃教授（東北工業大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第30号，27-32頁。
共著	2014年　7月	業種別簿記実務の研究(簿記実務研究部会：中間報告) 成川正晃教授（東北工業大学）他	『日本簿記学会 年報』（日本簿記学会学会誌編集委員会編）第29号，26-31頁。
共著	2013年　9月	IFRS教育教材開発プロジェクト　最終報告の概要 橋本尚教授（青山学院大学）他	『会計教育研究』（日本会計教育学会）創刊号，4−11頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
分担 執筆 共著	2018年 9月	第５章　海外進出子会社の会計行動から見える異文化会計　―台湾とシンガポールを事例として	『グローバルビジネスの会計課題に関する研究』（国際会計研究学会・研究プロジェクト＜最終報告＞）68-113頁。
分担 執筆	2018年 9月	第７章 中小企業の購買管理と生産管理会計：Ｍ社の事例	『中小企業会計における管理会計』（中小企業会計学会　課題研究委員会＜最終報告＞）113-131頁。
分担 執筆	2018年 8月	第14章　混合測定会計と簿記の計算構造	『簿記における計算構造の総合的研究』（日本簿記学会　簿記理論研究部会＜最終報告＞）
分担 執筆	2017年 9月	地域に根ざす中小企業の管理会計実務に関する事例研究：A社の事例	『中小企業会計における管理会計』（中小企業会計学会　課題研究委員会＜中間報告＞）7-8頁。
分担 執筆 共著	2017年 8月	第６章　台湾進出日本企業の会計課題	『グローバルビジネスの会計課題に関する研究』（国際会計研究学会・研究プロジェクト＜中間報告＞）63-80頁。 PDF（3.10MB）
分担 執筆 共著	2016年 8月	第７章　老舗中小企業による継続企業を可能とする会計記録の実践：F2社の事例	『中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜最終報告＞）77-93頁。 PDF（3.31MB）
分担 執筆	2014年 8月	空運業の簿記実務　―航空機リースを中心として―	『業種別簿記実務の研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜最終報告＞），3−10頁。 PDF（21.0MB）
分担 執筆	2013年 8月	空運業の簿記実務　―航空運送事業を中心として―	『業種別簿記実務の研究』（日本簿記学会・簿記実務研究部会＜中間報告＞），3−13頁。 PDF（15.3MB）
共著	2011年 9月	IFRS教育教材開発プロジェクト（最終報告）	日本会計教育学会課題研究グループ『IFRS教育教材開発プロジェクト（最終報告）』，1−12頁。
共著	2010年 7月	IFRS教育教材開発プロジェクト（中間報告）	日本会計教育学会課題研究グループ『IFRS教育教材開発プロジェクト（中間報告）』，1−7頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
編著（第３部）	2016年 2月	第３部　モジュール型学習プロジェクト　ビジネス・経営鹿児島実証講座報告	『成果報告書　Vol.14　グローバルなビジネス展開に対応する中核的専門人材養成とリカレント学習に向けてのモジュール開発プロジェクト』 （平成27年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），49-104頁。PDF（17MB）
分担 執筆	2016年 2月	５．成長分野等における各職域プロジェクトの取組み	『成果報告書　Vol.13　職業教育・高等教育資格枠組みを通したグローバルな専門人材養成のためのコンソーシアム』 （平成27年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），195-200頁。PDF（21.1MB）
分担 執筆	2015年 2月	３．シンポジウム（プレ実証講座）実施報告	『成果報告書　Vol.10　グローバル人材に向けてのリカレントなモジュール型学習プロジェクト』 （平成26年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），34-56頁。PDF（17.1MB）
分担 執筆	2015年 2月	４．小括	『成果報告書　Vol.10　グローバル人材に向けてのリカレントなモジュール型学習プロジェクト』 （平成26年度文部科学省委託事業「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業），57-75頁。PDF（17.1MB）

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
単著	2010年　4月	大雄智著『事業再編会計　―資産の評価と利益の認識―』国元書房，2009年	『証券アナリストジャーナル』第48巻第4号，89-90頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
大会報告	2015年 12月	日本会計研究学会　第74回大会報告	『会計・監査ジャーナル』第27巻第12号（12月号），96-98頁。
ルポ	2015年 12月	［学会ルポ］中小企業会計学会　第３回研究大会	『企業会計』第67巻第12号，118頁。
ルポ	2012年 12月	［学会ルポ］日本会計研究学会　第71回大会　スタディ・グループ報告（第１会場）「IFRSの教育に関する研究」	『企業会計』第64巻第12号，146-147頁。
リポート	2010年 12月	国際会計研究学会　第27回研究大会リポート　統一論題「IFRS導入の基本的課題に関する多面的検討」	『会計・監査ジャーナル』第22巻第12号（12月号），126-128頁。
ルポ	2009年　9月	［学会ルポ］日本簿記学会第25回関西部会　統一論題「現代会計と複式簿記」	『企業会計』第61巻第9号，95頁。

区　分	発行年月	著書・論文等の名称	発表雑誌，発行所等の名称
その他	2017年 7月	税理士試験　簿・財　学者試験委員対策論点2017　◆財務諸表論　杉本徳栄試験委員の対策論点は？	『会計人コース』第52巻第8号（7月号），17-19頁
その他	2016年 7月	税理士試験　第一問・第二問　試験委員の得意分野＆予想問題　財務諸表論	『会計人コース』第51巻第8号（7月号），35-48頁
その他	2011年 8月	［連載12・完］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （総合問題）	『会計人コース』第46巻第10号（8月号），75-84頁。
その他	2011年 7月	［連載11］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （本社工場会計，帳簿組織，伝票会計，推定簿記）	『会計人コース』第46巻第8号（7月号），99-110頁。
その他	2011年 6月	［連載10］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （本支店会計・連結会計）	『会計人コース』第46巻第7号（6月号），95-106頁。
その他	2011年 5月	［連載９］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （株主資本等変動計算書，企業結合会計）	『会計人コース』第46巻第6号（5月号），100-112頁。
その他	2011年 4月	［連載８］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （純資産，外貨建取引等，ストック・オプション）	『会計人コース』第46巻第5号（4月号），93-108頁。
その他	2011年 3月	［連載７］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （減損，税金，税効果会計）	『会計人コース』第46巻第4号（3月号），99-110頁。
その他	2011年 2月	［連載６］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （リース，社債，引当金）	『会計人コース』第46巻第3号（2月号），93-106頁。
その他	2011年 1月	［連載５］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （固定資産，資産除去債務）	『会計人コース』第46巻第1号（1月号），99-110頁。
その他	2010年 12月	［連載４］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （有価証券）	『会計人コース』第45巻第14号（12月号），89-102頁。
その他	2010年 11月	［連載３］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （一般商品売買，特殊商品売買）	『会計人コース』第45巻第13号（11月号），99-108頁。
その他	2010年 10月	［連載２］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （棚卸資産，一般商品売買）	『会計人コース』第45巻第12号（10月号），90-104頁。
その他	2010年　9月	［連載１］税理士受験　ハイパー・トレーニング＜簿記論＞ （現金・預金，債権・債務，貸倒引当金，手形）	『会計人コース』第45巻第11号（9月号），80-91頁。
その他	2005年　5月	２　今年狙われやすい柴委員・藤井委員の出題予想　〜過去問等から探る！〜　（１）柴　健次委員【簿記論】	『第55回税理士試験合格対策号』（税経セミナー5月臨時増刊号)，第50巻第8号，20−28頁。
その他	2005年　1月	本支店・合併会計の完全マスター	『税経セミナー（別冊付録）』第50巻第1号（1月号），1−55頁。

区　分	報告年月	報告・討論タイトル，共同報告者	報告学会の名称，場所
共同	2019年 12月7日	水産養殖業を営む中小企業における簿記・会計実務の研究−鹿児島県のA社を事例として− 岡村雄輝准教授（鹿児島県立短期大学）	日本簿記学会　第4回簿記研究コンファレンス，関西大学
共同	2019年 10月12日	地方証券取引所の役割と上場企業の特性に関する研究−福岡証券取引所と九州の地域企業を事例として− 飛田努准教授（福岡大学）	日本財務管理学会第49回秋季全国大会　自由論題報告，青森大学（アラスカ会館）
共同	2019年 8月24日	簿記講義法に関する研究〜ティーチング・ティップスの作成〜 （部会長：宗田健一（鹿児島県立短期大学））	日本簿記学会第35回全国大会　簿記教育研究部会報告＜中間報告＞，中央大学
共同	2018年 9月8日	グローバルビジネスの会計課題に関する研究 （主査：柴健次教授（関西大学））	国際会計研究学会第35回研究大会　研究グループ報告＜最終報告＞，中部大学
共同	2018年 9月2日	中小企業会計における管理会計 （委員長：水野一郎教授（関西大学））	中小企業会計学会第6回全国大会　課題研究報告＜最終報告＞，東洋大学
共同	2018年 8月24日	簿記における計算構造の総合的研究 （部会長：上野清貴教授（中央大学））	日本簿記学会第34回全国大会　簿記理論研究部会報告＜最終報告＞，西南学院大学
共同	2017年 9月7日	中小企業会計における管理会計 （委員長：水野一郎教授（関西大学））	中小企業会計学会第5回全国大会　課題研究報告＜中間報告＞，熊本学園大学
共同	2017年 9月2日	グローバルビジネスの会計課題に関する研究 （主査：柴健次教授（関西大学））	国際会計研究学会第34回研究大会　研究グループ報告＜中間報告＞，青山学院大学
共同	2017年 8月26日	資産会計と複式簿記　−財務諸表の表示と勘定科目をめぐって− （座長：田代樹彦教授（名城大学）	日本簿記学会第33回全国大会　統一論題討論，明治大学
共同	2017年 8月25日	簿記における計算構造の総合的研究 （部会長：上野清貴教授（中央大学））	日本簿記学会第33回全国大会　簿記理論研究部会報告＜中間報告＞，明治大学
単独	2017年 8月25日	新リース会計基準における簿記処理と表示・開示	日本簿記学会第33回全国大会　統一論題報告，明治大学
共同	2016年 9月14日	会計基準体系における中小企業会計基準の位置づけ 櫛部幸子講師（鹿児島国際大学）	日本会計研究学会第75回大会　自由論題報告，静岡県コンベンションアーツセンター（グランシップ）
共同	2016年 9月7日	老舗中小企業における直接原価計算の導入と実践：限界利益管理の展開 飛田努准教授（福岡大学）	中小企業会計学会 第4回全国大会　自由論題報告，東北工業大学
共同	2016年 8月20日	中小企業における業種別工業簿記・原価計算実務に関する研究　最終報告 （部会長：飛田努准教授（福岡大学））	日本簿記学会第32回全国大会　簿記実務研究部会報告＜最終報告＞，大阪経済大学
単独	2015年 11月14日	空港発着枠取引の会計処理と開示　‐欧州航空会社を事例として−	日本経営分析学会第31回秋季大会　関西研究部会報告，関西学院大学
共同	2015年 8月1日	会計領域における国際標準化 （座長：徳賀芳弘教授（京都大学））	国際会計研究学会第６回西日本部会　統一論題討論，熊本学園大学
単独	2015年 8月1日	国際統合報告基準（IIRS)の現状と課題	国際会計研究学会第６回西日本部会　統一論題報告，熊本学園大学
共同	2014年 8月31日	業種別簿記実務の研究　最終報告 （部会長：成川正晃教授（高崎商科大学短期大学部））	日本簿記学会第30回全国大会　簿記実務研究部会報告＜最終報告＞，神戸大学
共同	2013年 8月31日	業種別簿記実務の研究　中間報告 （部会長：成川正晃教授（高崎商科大学短期大学部））	日本簿記学会第29回全国大会　簿記実務研究部会報告＜中間報告＞，立教大学
単独	2012年 8月31日	自国で会計基準開発・設定権限を持つ意義	日本会計研究学会第71回全国大会　自由論題報告，一橋大学
共同	2012年 8月22日	学士課程教育における会計学教育の質保証―会計学分野の参照基準を中心に― （座長：長井敏行教授（北海道情報大学））	日本会計教育学会第４回全国大会　統一論題討論，北星学園大学
単独	2012年 8月21日	準学士課程教育（短期大学課程教育）における会計学教育	日本会計教育学会第４回全国大会　統一論題報告，北星学園大学
共同	2011年 9月15日	IFRS 時代における会計教育の質保証の在り方を考える （座長：柴健次教授（関西大学））	日本会計教育学会第３回全国大会　統一論題討論，熊本学園大学
単独	2011年 9月14日	IFRS教育の質保証における教材の役割	日本会計教育学会第３回全国大会　統一論題報告，熊本学園大学
共同	2011年 9月14日	IFRS教育教材開発プロジェクト　最終報告 （主査：橋本尚教授（青山学院大学））	日本会計教育学会第３回全国大会　課題研究グループ報告（共同），熊本学園大学
共同	2010年 7月30日	IFRS教育教材開発プロジェクト　中間報告 （主査：橋本尚教授（青山学院大学））	日本会計教育学会第２回全国大会　課題研究グループ報告（共同），青森公立大学
単独	2009年 9月3日	企業結合会計基準と概念フレームワーク	日本会計研究学会第68回全国大会　自由論題報告，関西学院大学
単独	2007年 9月3日	会計基準の収斂過程におけるＧ４＋１の果たした役割　−企業結合会計基準を事例として−	日本会計研究学会第66回全国大会　自由論題報告，松山大学
単独	2006年 5月13日	会計基準の収斂の行方　−日本における企業結合会計を中心として− （How are Accounting Standards Converged ? -A Case of Accounting for Business Combinations in Japan-）	2006年度韓国国際会計学会　春季国際学術発表大会，晋州産業大学校（韓国）
単独	2005年 9月16日	会計基準の収斂に関する利害関係者の諸反応	日本会計研究学会第64回全国大会　自由論題報告，関西大学
単独	2003年 9月11日	日本における企業結合会計の現状と課題−株式交換・株式移転を中心として−	日本会計研究学会第62全国回大会　自由論題報告（院生セッション），近畿大学