区 分 |
発行年月 |
論文等の名称,共著者 |
発表雑誌,発行所等の名称 |
共著 |
2022年 10月 |
遠隔授業時代の高校会計教育 ―アンケート調査に基く実態解析―
櫛部幸子 氏(大阪学院大学) |
『商経論叢』(鹿児島県立短期大学)第74号,1-27頁。 |
共著 |
2022年 9月 |
中小企業における資金情報作成の必要性 −コロナ金融支援を受けた中小企業に対するアンケート調査の分析を基礎として−
櫛部幸子 氏(大阪学院大学) |
『大阪学院大学商・経営学論集』第48巻第1号,29-48頁。 |
単著 |
2021年 12月 |
「アフターコロナ禍における中小企業支援と税理士業務に関するアンケート調査結果」に基づく中小企業会計の考察 |
『鹿児島県立短期大学紀要 人文・社会科学篇』第72号,61-84頁。 *アンケート調査結果の詳細にご関心のある方は,メールにてお問い合わせください。 sota#k-kentan.ac.jp(#は,@に変更してください)
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共著 |
2020年 7月 |
ファミリービジネスにおける管理会計の導入と実践 ―老舗中小企業の事業承継を事例として―
君島美葵子 氏(横浜国立大学) |
『産業経理』第80巻第2号,63-77頁。 |
共著 |
2018年 1月 |
減価償却再考 櫛部幸子 氏(鹿児島国際大学) |
『産業経理』第77巻第4号,96-107頁。 |
共著 |
2017年 7月 |
老舗中小企業における直接原価計算の導入と実践 −部門別限界利益管理の展開− 飛田努 氏(福岡大学) |
中小企業会計学会『中小企業会計研究』第3号,37-49頁。 |
共著 |
2017年 3月 |
会計基準体系における中小企業会計基準の位置付け −鹿児島県の金融機関へのインタビュー調査を通じて− 櫛部幸子 氏(鹿児島国際大学) |
『研究年報』(鹿児島県立短期大学地域研究所)第48号,1-17頁。 |
共著 |
2017年 3月 |
中小企業会計基準に関する企業の認知度調査 −鹿児島県の中小企業等を事例として− 櫛部幸子 氏(鹿児島国際大学) |
『研究年報』(鹿児島県立短期大学地域研究所)第48号,19-32頁。 |
単著 |
2016年 8月 |
国際統合報告フレームワークの現状と課題 −原則主義,比較可能性,法域− |
『国際会計研究学会 年報』2015年度第2号(通号38号),5-18頁。 |
単著 |
2016年 5月 |
会計基準の国際的統合と機能的・階層的分離 |
『会計・監査ジャーナル』第28(5)号,67-75頁。 |
単著 |
2015年 3月 |
離島航空路線維持に関する一考察 −第一航空による那覇―徳之島路線を題材として− |
『研究年報』(鹿児島県立短期大学地域研究所)第46号,15-28頁。 |
単著 |
2014年 10月 |
空運業の簿記・会計実務に関する研究(2) ―航空機の取得,減価償却,売却,リース等を中心として― |
『商経論叢』(鹿児島県立短期大学)第65号,1-31頁。 |
単著 |
2013年 10月 |
空運業の簿記・会計実務に関する研究(1) ―業種固有の経営環境と取引の背景― |
『商経論叢』(鹿児島県立短期大学)第64号,47−62頁。 |
単著 |
2013年 10月 |
自国で会計基準開発・設定権限を持つ意義 ―受け入れ可能なIFRSの作り込みを視野に入れて― |
『商経論叢』(鹿児島県立短期大学)第64号,29−46頁。 |
単著 |
2013年 9月 |
会計学教育における質保証の枠組みと教材の重要性 ―IFRS教育を題材として― |
『会計教育研究』(日本会計教育学会)創刊号,12−19頁。 |
単著 |
2009年 12月 |
企業結合会計基準と概念フレームワーク ―何がコンバージェンスされるべきなのか― |
『會計』第176巻第6号(12月号),83−95頁。
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単著 |
2009年 3月 |
企業会計基準第21号『企業結合に関する会計基準』の一考察 |
『研究年報』(鹿児島県立短期大学地域研究所)第40号,21-28頁。
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単著 |
2008年 12月 |
国際財務報告基準公開草案第3号「企業結合」に関するコメント・レターの分析 |
『鹿児島県立短期大学紀要 人文・社会科学篇』,125-133頁。
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単著 |
2007年 12月 |
企業結合会計基準の収斂過程におけるG4+1の果たした役割 |
『會計』第172巻第6号(12月号),82−92頁。
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単著 |
2006年 5月 |
会計基準の収斂の行方 ―日本における企業結合会計を中心として―
(How are Accounting Standards Converged ? -A Case of Accounting for Business Combinations in Japan-) |
『国際会計研究』(韓国国際会計学会)第14集,65-88頁。 (“Korean International Accounting Review”(Korea International Accounting Association), Vol.14 May 2006, pp.65-88.)
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単著 |
2006年 1月 |
会計基準の収斂に関する利害関係者の諸反応 |
『會計』第169巻第1号(1月号),94−109頁。
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単著 |
2004年 7月 |
企業結合会計における識別規準の妥当性 |
『會計』第166巻第1号(7月号),127−138頁。
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単著 |
2003年 6月 |
IASC/IASBにおける企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察 |
『経済研究』(大阪府立大学)第48巻第3号,71-101頁。 |
単著 |
2002年 9月 |
結合会計のプーリング法排除と財務諸表に対するその影響 |
『経済研究』(大阪府立大学)第47巻第4号,59-83頁。 |
単著 |
2002年 3月 |
米国における企業結合会計基準の設定経緯に関する一考察 |
『白鷺論叢』第33号(大阪府立大学大学院経済学研究会),35-50頁。 |
単著 |
2002年 3月 |
企業結合会計に関する実証研究の一考察 ―米国の実証研究を中心として― |
『経済研究』(大阪府立大学)第47巻第2号115-131頁。 |
単著 |
2001年 6月 |
企業結合会計におけるプーリング法の適用可能性 |
『経済研究』(大阪府立大学)第46巻第3号,63-78頁。 |
単著 |
2001年 3月 |
有価証券に対する評価基準の一考察 |
『白鷺論叢』第32号(大阪府立大学大学院経済学研究会),1-35頁。 |